小規模事業者のアプリプッシュ通知活用ガイド

小規模事業者にとってアプリのプッシュ通知が役立つのは、お客様がすでにアプリを利用していて、行動につながる情報をタイミングよく届ける必要がある場合です。お客様にアプリを繰り返し開く理由がなければ、メールやSMSから始めるほうがよいでしょう。システム連携とサポートの予算を確保し、まずは役立つ通知の配信フローを1つ試してから、活用範囲を広げましょう。

アプリのプッシュ通知とは

アプリのプッシュ通知とは、インストール済みのアプリから届くメッセージで、アプリを閉じているときにも表示できます。事業者が配信サービスを通じて送信し、表示方法はお客様の端末側で制御されます。

まず必要なのは、通知の許可です。AppleのWebプッシュに関するドキュメントでは、通知の送信についてユーザーに許可を求めることが必須とされています。端末にインストールするネイティブアプリでも、通知を届けられる相手は許可の有無によって決まるため、インストールされただけでそのお客様に通知を届けられるわけではありません。

• お客様には、アプリをインストールしたり、定期的に使ったりする理由が必要です。
• 通知を届けられる相手は、許可の有無や端末の設定によって決まります。
• どのメッセージも、お客様にとって役立つ行動を適切なタイミングで後押しするものにしましょう。
• チームで運用するには、通知のきっかけとなる出来事とメッセージを確実に連動させる仕組みが必要です。

iPhoneでの違いは重要です。Apple Developer Documentationによると、iPhoneでWebプッシュを利用するには、iOS 16.4以降でホーム画面に追加したWebアプリが必要です。通常どおりWebサイトにアクセスするだけでは不十分です。

このインストールの手順は、配信手段の選択に影響します。WebプッシュはWebサイトを再訪するユーザーに情報を届けるのに使えますが、配信を始める前にユーザー側での操作が必要な点は変わりません。

小規模事業者はプッシュ通知を使うべき？

お客様がすでに何かをするために繰り返しアプリを使っていて、タイミングのよいメッセージがその完了を後押しするなら、アプリのプッシュ通知を選びましょう。販促情報を送るためだけにアプリを作るのは避けましょう。

繰り返し使われているからこそ、通知で注意を向けてもらう意味があります。お客様が必要としているものに直接つながるメッセージには、漠然と閲覧を促す案内よりも明確な目的があります。

PushEngageは、メッセージ配信と事業データを連携させる具体例です。PushEngageによると、同社のプラットフォームは、店舗データや顧客情報を保管する顧客関係管理システムをきっかけに送信する、アプリとウェブのプッシュ通知に対応しています。

役に立つのは、その連携です。店舗データを使ったワークフローには、きっかけとなるイベント、関係する顧客、その顧客が行動できる移動先が必要です。店舗の記録が変わったからといって、それだけで通知を送る価値があるとは限りません。

最初のワークフローでは、すでに発生しているイベントの中から顧客が知る必要のあるものを選び、役に立つ行動を1つ結び付けましょう。更新内容に長い説明が必要なら、メールのほうが適しています。対象となる人がアプリをインストールしない、または再び使う見込みがないなら、その人たちがすでに使っているチャネルから始めましょう。

プラットフォーム料金以外も予算に入れましょう

通知の予算には、メッセージ配信の利用料金と、配信サービスをアプリに接続するための作業費が含まれます。利用料金は、予算の1項目にすぎません。

PushEngageによると、無料プランではウェブサイトまたはアプリ1つ、最大200人の購読者、30件のキャンペーンを利用できます。PushEngageが掲載している有料プランは、年払いで月額8ドルからで、上位プランでは利用枠が増え、目標達成の追跡やタイムゾーン別の配信といった機能が追加されます。

契約する前に、現在の利用制限と、アプリで使っている技術が利用対象かどうかをPushEngageに確認しましょう。最低料金だけでは、ワークフローにどの機能が必要かはわかりません。

• 開発には、許可を求める画面と、アプリ側での通知処理が含まれます。
• 連携では、事業上のイベントを適切な顧客と端末に結び付けます。
• テストでは、対応する各端末で、許可設定、配信、メッセージの移動先を確認します。
• サポートには、不具合への対応、プラットフォームの変更への対応、継続的な保守が含まれます。

導入費用の総額は、既存のコードやデータ連携の状況によって変わります。顧客アカウントが正常に機能し、信頼できるイベント記録があるアプリと、そうした基盤をこれから整える必要があるアプリでは、必要な作業が異なります。

役に立つ見積もりは、初期設定と継続的なサポートを分け、誰が連携を維持するのかを明確にしています。プラットフォームを無料で利用できれば需要を確かめる助けにはなりますが、その責任がなくなるわけではありません。

チームで管理できるソフトウェアを選びましょう

スタッフが更新情報を送るたびに開発者の手を借りずに済むようにしたいなら、運用管理付きのメッセージ配信サービスから始めるのが適しています。直接連携は、自前の配信ツールを保守でき、独自の制御機能が必要なチームに向いています。

どちらもアプリ側の設定が必要です。誰かが顧客アカウントと端末を結び付け、その連携が機能し続けるようにする必要があります。

PushEngageのウェブサイトによると、同社のサービスはアプリのプッシュ通知に対応しています。そのため検討候補にはなりますが、実際に適しているかどうかは、アプリで使っている技術とワークフローによって決まります。

• 互換性の確認対象には、アプリのフレームワークと対応するオペレーティングシステムが含まれます。
• トリガーは、業務ソフトウェア内の信頼できるイベント（出来事）とメッセージを結び付けるきっかけです。
• 配信対象をグループ分けすると、イベントの影響を受ける顧客にメッセージを届けられます。
• 受信設定では、顧客が受け取りたいトピックを選べます。
• レポート機能は、通知に関する動きを顧客のタスク完了と結び付けます。
• 所有権に関する条件には、アカウントへのアクセスと、利用を終了する際のデータのエクスポートが含まれます。

開発者の継続的なサポートを受けられない小規模なチームには、連携の保守担当者が明確な、運用管理付きのメッセージ配信サービスを選びましょう。ダッシュボードは日々の配信作業を減らせますが、アプリの接続や顧客データに責任を持ってくれるわけではありません。

最初の通知ワークフローを作る

まずは、既存のアプリユーザーのタスク完了に役立つイベントを1つ選びましょう。初回リリースの範囲は絞っておきます。

ワークフローには、信頼できるイベントと役に立つ遷移先が必要です。メッセージから間違った画面が開くと、顧客の手間が増えてしまいます。

1. イベントと配信対象を定義します。何が変わったのか、どの顧客に知らせる必要があるのか、どの行動を成功とみなすのかを文書にまとめます。すでにタスクを完了した顧客は対象から外します。
2. 情報元のシステムを接続します。開発者が、イベントを正しい顧客と登録済みの端末に紐付けます。同じ更新通知を繰り返し送らずに再試行できる接続にしておく必要があります。
3. 利用の流れに沿って許可を求めます。顧客が関連する機能を使うときにメリットを説明し、その後に許可を求める画面を表示します。拒否されても、元のタスクは引き続き利用できるようにします。
4. メッセージの作成と遷移先の設定を一緒に行います。ディープリンクとは、アプリ内の特定の画面に移動するリンクです。関連するタスクを開き、サインインが必要な場合も、その遷移先を保持できるようにします。
5. サポート対象のiOS端末とAndroid端末でテストします。許可の拒否、サインアウト中のユーザー、イベントの重複、期限切れのタスクを確認します。アプリを開いている状態、バックグラウンドにある状態、閉じている状態で、通知の到着とタップ時の動作をテストします。

テストや初期の報告で不具合が見つかった場合に、明確に指定された責任者が配信を一時停止できるようにしておく必要があります。

行動を測定し、通知疲れを防ぐ

試験運用の成果は、顧客が完了したタスクで判断しましょう。タップだけでは十分ではありません。

条件を満たす少人数の配信対象を選び、可能であれば、比較できる条件でメッセージを送らないグループも設けます。両グループを同じ期間で測定し、テストのためにサービス上不可欠なお知らせの配信を控えることは避けましょう。

• 許可率は、許可したユーザー数を、許可を求める画面が表示されたユーザー数で割った値です。
• タップ率は、到達を測定できる場合、タップされた通知数を到達した通知数で割った値です。送信した通知数を使う場合は、それが分母であることを明記します。
• タスク完了率は、意図したタスクを完了したユーザー数を、各試験運用グループ内の対象条件を満たすユーザー数で割った値です。

小規模事業者のチームがプッシュ通知を運用するには、トピック別の受信設定と、キャンペーンをまたいだ配信頻度の上限が必要です。緊急でないメッセージは、顧客の現地時間に配慮して送るようにします。繰り返しのリマインダーは、タスクが完了したら停止します。

遷移先が正しく機能しないと、タイミングよく通知するメリットが失われかねません。機能しないリンクや期限切れのタスクを監視し、ロック画面に表示するテキストには機密性の高い情報を含めないようにしましょう。

通知の到達は保証されません。ネットワークの状況や端末の設定によって通知が遅れたり、表示されなかったりするため、重要な更新情報には、適切な同意を得たうえで、メールやSMSなどの予備の連絡手段が必要です。

AppDesign360と次の取り組みの範囲を決める

AppDesign360では、顧客のタスクを出発点に、作業を始める前に範囲、料金、公開日を書面で合意します。既存のアプリでは、土台となるワークフローがすでに機能していれば、範囲を絞った通知機能の連携が、最初のプロジェクトとして適しています。

始めるにあたって、技術仕様書は必要ありません。これらの詳細情報があれば、何を接続する必要があり、誰が保守を担当するのかを明確にできます。

• アプリに使われている技術と対応端末を確認すると、連携に必要な作業が見えてきます。
• 対象となる利用者と、その利用者に完了してほしい操作によって、最初のワークフローが決まります。
• 通知のきっかけとなるイベントを記録するシステムによって、接続の起点が決まります。
• アプリ、メッセージ配信、開発者アカウントの管理責任者を確認すると、アクセス権と引き継ぎが明確になります。

コードとアカウントを引き続き保有できるよう、私たちは所有権と引き継ぎ内容を明確にします。通知機能の対応範囲では、テストの責任分担と継続的なサポートについても、誰がメッセージ配信を一時停止し、接続の不具合を修復できるかを含めて明確にしておく必要があります。

チームでキャンペーンを配信できても連携を維持できない場合は、次のステップとして専門家に実装を依頼するほうが適しています。https://appdesign360.com/contact から、20分間の無料ヒアリングをご利用いただき、プロジェクトについてご相談ください。

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